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公開日:2019年02月19日 更新日:2020年06月03日

【必見】社内教育にeラーニングを取り入れるべき理由を徹底解説!

目次

企業が継続的に成長していくためには、従業員一人ひとりの持つスキルを向上させていかなければなりません。また、従業員一人ひとりの振る舞いや行動は、対外的にも所属する企業を代表するものとして捉えられます。従業員の資格取得やスキルアップ、ビジネススキル向上のため、多くの企業が社内教育に力を入れているのはこのためだといえるでしょう。

しかし、対象となる従業員を一か所に集め、研修・講義を実施する従来型の社内教育では、時間も手間もかかると同時に多くのコストが必要であり、決して効率的な教育が実施されているとはいえない状況でした。こうした従来型の社内教育の課題を解決し、効率的に従業員を教育できる学習形態として注目を集めているのが「eラーニング」です。

それでは、eラーニングの導入によって、従来の社内教育が抱える課題はどのように解決され、どのような効果を企業にもたらすのでしょうか?本記事では、eラーニングという学習形態の持つメリット・デメリット、効果的な運用方法、社内教育に積極的に活用すべき理由を解説するとともに、eラーニング導入によって大きな成果を挙げている企業の導入事例、おすすめサービスも紹介していきます。

そもそもeラーニングとは?

そもそもeラーニングとは?

eラーニングとは「electronic learning」の略称であり、文字通りPCやモバイルデバイスなどの電子機器をインターネットに接続し、受講者が主体的に学んでいく学習形態のことを意味します。オンラインで学ぶその手法から、オンライン学習、オンラインレッスンなどと呼ばれることもあります。

Webサイトのコンテンツにアクセスして学ぶ手法、CD-ROMなどのマルチメディアを活用して学ぶ手法、従来の集合型研修と併用するブレンディッドラーニングなど、eラーニングは、いくつかの種類があるICT(infomation Communication Technology)を活用した学習形態の総称でもあります。

eラーニングを定義付けするともいえる特徴は、ICTを活用して適切なタイミングで適切なインストラクションが得られる、双方向のコミュニケーションが実現されているなど、インタラクティブ性が確保されていることだといえるでしょう。

つまり、教材となるコンテンツ・教育者と受講者、受講者と受講者の間で、一方通行にならないインタラクティブ性を保っている学習形態がeラーニングです。これを実現するため、教材となるコンテンツ、および受講者の情報・学習の進捗状況データなどをひとつのデータベースに集約・一元管理する、Webサイトアクセス型eラーニングが主流となっています。

このタイプのeラーニングでは、複数のコンテンツ、受講者情報を効率よく管理するLMS(学習管理システム)が活用され、企業個々のニーズに応じたeラーニングをサーバーに構築し、提供するサービスベンダーが数多く存在しています。

これまでの社内教育

これまでの社内教育

ICTを活用した学習形態であるeラーニングに対し、これまでの社員教育は、どのような学習形態で行われていたのでしょうか?基本的には、研修を行う場所と講師を確保し、対象となる参加者のスケジュール調整をしたうえで、決められた時間に実施する集合型研修が中心だったといえるでしょう。

集合型研修は、さまざまな意味で効率的な学習形態だとはいえませんでした。たとえば、研修場所や講師を確保し、参加者の教材を準備するためには少なくないコストが必要です。研修場所の物理的なスペースを超えた受講者は参加できないため、人数によっては複数回の研修を実施する必要があり、そのためにかかるコストは無視できないほど高額になる可能性もあります。

従業員のスケジュール調整も容易ではありません。業務時間を割いて研修を実施するなら、その分だけコア業務の時間が圧迫され、労働生産性の低下にもつながります。遠方拠点からの参加者には交通費、場合によっては宿泊費が必要になるでしょう。

こうした多大な時間と手間、コストを要するにも関わらず、集合型研修の実施により得られる教育効果には疑問があります。理解度のテストなどで、習熟度を数値化することは可能なものの、知識を一方的に提供する集合型研修では、講師が受講者個々の習熟度を判断するのは困難です。もちろん、受講者のテスト結果や習熟度を一元的に管理する方法もなく、次の研修にデータを活用する方法もなかったのです。

社内教育にeラーニングを導入するメリット

社内教育にeラーニングを導入するメリット

社内教育の中心となっていた集合型研修が抱えるさまざまな課題・問題を解決し、効率的に社員を教育するための手法・学習形態を提供するものとして注目を集めているのがeラーニングです。eラーニングの学習形態は、集合型研修につきものの時間・場所の制約を解決し、その特徴であるインタラクティブ性は、研修による教育効果を飛躍的に高めます。

では、eラーニングを導入することによって、企業はどのようなメリットを享受できるのでしょうか?具体的に解説してみましょう。

1.社内教育にかかるコストを削減できる

マルチデバイスに対応するeラーニングでは、PCやスマートフォンを活用してWebサイトにアクセスすれば、いつでもどこでも隙間時間を使った自発的な学習ができます。つまり、集合型研修のように会場や講師を準備する必要もなく、遠方拠点の従業員が参加するための旅費も必要ないため、社内教育にかかるコストを大幅に削減することができるのです。

もちろん、参加者数に制限がないeラーニングでは、複数回に分けて研修を実施する必要もなく、サーバーで管理するコンテンツにいつでもアクセスできるため、個々の受講者用に教材を準備する必要もありません。

こうした物理的なコスト削減効果に加え、eラーニングを実施することによって、受講者である従業員の時間も有効活用できます。eラーニングでは業務中の研修をなくして余計な移動時間を排除できるため、従業員の隙間時間を学習にあてることが可能になります。これによりコア業務が圧迫されることがなくなり、従業員の労働生産性を維持したまま効果的な学習ができるようになるのです。

2.教材の修正・再利用・管理が容易

eラーニングの教材となるコンテンツは、サーバーに構築されたLMSで保存・管理され、すべての受講者がアクセスして学習に利用します。このため、新入社員向けのコンテンツなどの普遍的な内容であれば、新たにコンテンツを作成する必要もなく、個々の受講者に向けて教材を配布する手間もかかりません。

時代の変化などに応じて内容を変更・修正しなければならないケースでも、サーバーで保管されているコンテンツに変更・修正を加えるだけで済みます。社員に複数のコンテンツを学習させる場合も、LMSが複数コンテンツを効率的に管理してくれるのです。

一方、集合型研修で使われるのは物理的な教材です。たとえ普遍的な内容を持った教材だとしても、研修を実施するたびに教材を配布する手間は避けられず、内容に変更・修正があれば、その都度再配布をしなければなりません。教材の作成は属人化しがちであり、効率的に管理するのも難しいといわざるを得ないでしょう。

eラーニングの教材となるコンテンツは、集合型研修の物理教材と比較して、圧倒的に修正・再利用・管理が容易であるという、大きなメリットを持っています。

3.受講者の学習進捗を一元管理できる

すでに解説したように、eラーニングの中核になるのはLMS(Learning Management System)です。LMSには2つの大きな役割があり、ひとつが教材となるコンテンツの管理、もうひとつが受講者の登録と学習進捗の管理です。eラーニングを導入すれば、どのような受講者が何人いるのか、それぞれの受講者の学習進捗はどの段階なのかを一元的に管理できるようになり、管理者が個々の受講者の状況を把握できるようになるのです。

集合型研修で同様の管理を行うならば、Excelのシートで管理することになるでしょう。しかし、名簿やテスト結果などを関連づけて管理するのは事実上不可能であり、受講者の状況をリアルタイムに反映させるのも不可能です。

結果的に、ただの集計結果に陥りがちな集合型研修に対し、収集されたデータを分析して次回の研修にも活用できるという、大きなメリットをeラーニングは持っているといえるでしょう。

4.受講者は時間と場所から解放された自由な学習が可能

インターネットなどのインフラ整備や、スマートフォンの爆発的な普及は、eラーニングに時間と場所から解放された、自由な学習という大きなメリットをもたらしました。これまではPCの設置された場所に限定されていたeラーニングは、スマートフォンの高性能化にともなってmラーニング(mobile learning)へと進化したのです。

受講者である従業員は、決められた時間に決められた場所に集まるために、スケジュール調整することも移動する必要もありません。決められた時間を研修会場で過ごすことなく、移動中などの隙間時間を使って、自分のペースで自由に学習できるのです。

eラーニングの学習形態は、従業員の時間を有効に活用した学習を可能にするだけでなく、ムダな時間をコア業務に割り振ることで労働生産性の向上まで実現できるでしょう。

5.習熟度を深めるフィードバック・双方向コミュニケーション

インタラクティブ性の確保されたeラーニングでは、繰り返しの学びが可能になるほか、コンテンツや教育者から適切なタイミングで適切なインストラクションなどのフィードバックが得られる、双方向コミュニケーションを実現できます。

eラーニングでは、インタラクティブ性を確保するために、テキスト、スライド、ビデオ、音声などのマルチメディアを駆使したコンテンツが作成されます。書籍の教材と比較して、格段に理解しやすいeラーニングのコンテンツは、受講者の理解度を高めて習熟度を深めるのに役立つといえるでしょう。

さらに、テスト結果などの習熟度の確認も受講者自らできるため、得られたフィードバックをもとに、自身の弱い部分を強化していく効率的な学習も実現します。

社内教育にeラーニングを導入するデメリット

社内教育にeラーニングを導入するデメリット

メリットばかりのように思えるeラーニングも、全てに置いて万能な学習形態とはいえません。当然ながら、学習形態に起因するデメリットや、導入に際するコストや手間がかかるなどのデメリットが存在するといえるでしょう。

しかし、eラーニングのデメリットは、克服さえすればメリットになるともいえ、デメリットを克服するための新たな概念も登場しています。eラーニングにどのようなデメリットがあるのか、具体的に解説しつつ、その克服方法も紹介していきます。

1.システム管理・コンテンツ作成に専門知識が必要

eラーニングの中核を成すのが、そのオペレーションシステムともいえるLMSであるというのは、すでに解説した通りです。つまり、LMSを利用してeラーニングを実施するには、システムを構築するためのソフトウェアの知識、サーバーを構築して管理していくためのハードウェアの知識が必要です。もちろん、単純なファイルサーバーとは異なるLMSの構築には、そのための専用知識が必須です。

もちろん、LMSで管理すべきコンテンツの作成にも専門知識が必要でしょう。社内教育の対象となる領域に対しての専門性が必要になるのは当然のこと、それを受講者に分かりやすく教育するためのノウハウ、コンテンツに落とし込むためのオーサリングツールの知識が必要になるからです。

システム構築・コンテンツ作成にかかるコストも、eラーニングのデメリットといえるかもしれません。しかし、コスト面は長期運用によるコスト削減効果で相殺可能です。必要となる専門知識も、社内ノウハウの蓄積と捉えれば、企業の財産として考えることも可能でしょう。

2.受講者のモチベーション維持・教育内容とのマッチング

eラーニングは、時間や場所から解放された自由な学習が可能な反面、その自由さが受講者のモチベーションを低下させてしまう要因にもなり得ます。いつでも学習できるという意識が、学習に対する優先順位を下げてしまうのです。

これに関しては、eラーニングのインタラクティブ性を活用し、SNSやブログなどで受講者同士を結びつけ、お互いに励まし合えるような仕組みを作るなど、試行錯誤が繰り返されています。学習アドバイザーやチューターと呼ばれる、受講者を支援する選任者を設置する流れが重視されているのも、そのためです。

また、eラーニングは実技をともなう教育などに向いているとはいえず、すべての教育内容に学習形態がマッチしているわけではありません。VR・ARなどの活用で、実技に関しての課題を克服する動きは見られるものの、教育内容によっては集合型研修に及ばない部分があるのも事実です。

これに関しては、eラーニングと集合型研修など、複数の学習形態を併用していく「ブレンディッドラーニング」の概念が、解決への有効な手段だと見られています。

効果的なeラーニングの運用方法

効果的なeラーニングの運用方法

それでは、eラーニングの特徴やメリット・デメリットを踏まえたうえで、企業が効果的にその学習形態を運用できる方法はなにか?具体的に、どのようなケースでの活用が効果的なのかを考えてみましょう。

・新卒内定者への教育

新卒者の就活ルールが撤廃される方向の現在、内定から実際の入社までの期間は長期化する傾向にあります。この期間を利用して内定者を教育し、即戦力として育成するのに、eラーニングは最適です。

内定者が出社する必要もなく、自身が強化したいポイントに絞って学習できるほか、インタラクティブ性を活かして、企業が内定者のフォローに使うのも有効です。

・社内ビジネススクール

業務遂行に向けた実務をトレーニングするのに、ケーススタディを学ぶeラーニングと集合型のディスカッションを組み合わせ、ブレンディッドラーニング形式で社内ビジネススクールを実施する企業もあります。

前もってeラーニングで学んでおくことで、ディスカッションでの活発な意見交換ができるなど、実務優先の企業にとっては非常に有効な手法だといえます。

・コンピテンシーマネジメント

企業の将来を担う人材育成の手法として注目されているのが、eラーニングを活用したコンピテンシーマネジメントです。具体的には、成果や目標を達成するために、自身に必要とされる能力をeラーニングを通して把握し、足りないスキルをeラーニングで学んでいくというものです。

人材開発戦略によって企業の成長を支える人材の育成が重視される現代では、eラーニングの活用が欠かせない一例だといえるでしょう。

社内教育への導入事例

社内教育への導入事例

eラーニングが企業の社内教育に有効な理由を、メリット・デメリットや、従来の集合型研修との比較を交えて解説してきました。しかし、eラーニングの必要性を理解できても、どの程度の効果が実際に得られるのか?従来の集合型とどのように異なるのか?ということが分からなければ、なかなか導入にはいたらないかもしれません。

そこで、eラーニングを導入したことにより、集合型研修が中心だった従来から、大きな変化と効果を得られた企業の事例をいくつか紹介してみましょう。

1.株式会社バンダイナムコゲームス

業務用・家庭用ゲーム機の開発・生産・販売などを手がける株式会社バンダイナムコゲームスは、内定者に対して入社前までに簿記検定3級を取得することを推奨していました。このため、同社はテキストやプリントなどの教材を内定者に郵送する、集合型研修を実施する、メールで配信するなど、資格取得を様々な形でサポートしていましたが、どの方法も効果的ではありませんでした。

そこで同社は、幅広く普及していた携帯電話・スマートフォンに注目し、携帯を利用した教育システム「エムスタ」の導入に踏み切りました。操作の簡単なクラウド型の利点を活かし、教育担当者が毎日5問程度の問題を出題、内定者が回答するというeラーニングを実施したのです。その結果、同社の内定者は、全国平均を上回る合格率を誇るようになったのです。毎日配信することで、内定者のコミュニケーションにも役立ったようです。

2.株式会社トーホー

toho coffeeという自社焙煎コーヒーの販売を行う株式会社トーホーは、入社3年目までと昇進時の社内研修を年に一度、一泊二日の集合型研修で実施していました。しかし、自己啓発系の社員教育を含めた研修数が足りておらず、コストをかけずに社員教育のできる方法、多忙な営業職でも無理なく参加できる研修の実施方法を模索。LMSを利用したProSeedsのeラーニングを導入することになりました。

さっそく同社は、従来の集合型研修とeラーニングを組み合わせたブレンディッドラーニングの実施とともに、これまで取り組めなかった、コーヒー検定などの自己啓発講座、管理者向けの人事・労務講座も実施。従業員からも研修の質向上の声が上がると同時に、研修の成果が営業の受注率向上という数字にも表れるようになったようです。

3.特定非営利活動法人ITコーディネータ協会

中小企業を支援するITコーディネータを育成する特定非営利活動法人ITコーディネータ協会は、それまで15日間の研修でコーディネータを育成していた期間を効率化し、短縮することで、より多くのコーディネータを輩出したいと考えていました。そこで、eラーニングと集合型研修を組み合わせたブレンディッドラーニングのシステムを構築すべく、NetLearningのオーダーメイドソリューションを導入することになったのです。

同協会の研修担当者とeラーニングの配置を検討し、事前学習、課題レポート提出の仕組みとともに教材であるコンテンツを作成、集合型研修によるグループワークやディスカッションを組み合わせるスタイルが完成しました。その結果、コーディネータの育成期間を6日間にまで圧縮することに成功。より多くのITコーディネータを輩出できるようになりました。

社内教育におすすめのeラーニングシステムをご紹介!

社内教育におすすめのeラーニングシステムをご紹介!

社内教育をシンプルにeラーニング化した事例から、ブレンディッドラーニングを活用した社内教育、人材育成まで、eラーニングの持つ可能性を明らかにしてくれる各種事例を紹介しました。

その導入事例でも触れた、使いやすいeラーニングソリューション、大幅なカスタマイズが可能なLMSシステムを提供するソリューションなど、導入を検討している企業に広くおすすめできる、eラーニングサービスを紹介しておきましょう。

エムスタ

エムスタ

「エムスタ(Mobile Study)」とは、携帯電話やスマートフォンなど、モバイルデバイスでWebサイトにアクセスすることで、効率的な学習を実現できるクラウド型eラーニングサービスです。クラウド型のため、管理者用のPCさえあれば、携帯端末はなんでも利用可能、利用人数の制限もなく、初期費用も必要ないという導入の手軽さが魅力です。

管理者はエムスタのプラットフォームを利用し、選択式のクイズ形式問題を作成可能。学習の進捗状態やテスト結果もリアルタイムで把握できるため、ユーザー個別に管理者がフィードバックを行うことも可能です。

ユーザーへ向けたアンケート作成・集計、グループ作成機能、メール送信、お知らせ機能、掲示板機能など、受講者とのコミュニケーションを円滑にする機能も満載です。内定者とのコミュニケーションとして、資格取得の学習ツールとして、研修のフォローとして企業が気軽に導入できるサービスだといえるでしょう。

ProSeeds

ProSeeds

「ProSeeds」は、LMS(学習管理システム)の提供・導入支援、eラーニング講座の提供、eラーニング教材の制作、各種運用支援など、eラーニングの実施・運用を総合的にサポートするeラーニングサービスを提供しています。

特に、2,000社以上の導入実績を誇り、累計で100万人以上が学習に利用しているLMSサービスは、場所を選ばないマルチデバイスによるアクセスと、官公庁・金融機関などの厳しいセキュリティ要件をクリアした信頼性で、数多くの大規模企業のeラーニングプラットフォームとして運用されています。もちろん、充実した学習の進捗管理機能も搭載、アンケート機能などの外部連携もスムーズです。

スクール運営で培ったノウハウをもとにしたeラーニングの教材提供サービスはもちろん、LMSを活かした効果的な教材制作のサポート・代行、eラーニング運用に関する保守・ユーザーサポート、eラーニングを活用したビジネス参入のサポートまで提供するProSeedsは、まさに総合eラーニングサービスだといえるでしょう。

NetLearning

NetLearning

「NetLearning」は、LMS(学習管理システム)を含んだ学習プラットフォームの提供、教材コンテンツ制作ツールの提供、オリジナル講座の制作・動画制作代行のほか、eラーニング講座の提供や内定者向けの研修パッケージ提供まで行う、総合eラーニングソリューションの提供をしています。

特徴的なのは、LMSとして提供されるプラットフォームに、同社独自開発による「Multiverse」が採用されていることでしょう。クラウド型で提供されるMultiverseは、コンテンツを利用したeラーニングのほかにも、ネットワークを介した対面学習、アンケート、SNSによるコミュニケーション、受講者の総合管理が可能。ブレンディッドラーニングにも最適な集合型研修管理機能も搭載しています。

社内研修を簡単にeラーニング化できるパッケージソリューションも充実。定額制の研修サービス、内定者向けサービス、派遣登録者向けサービスなどがラインナップされ、企業に応じたカスタマイズにも対応しています。

eラーニングを取り入れて社内教育を効率化しよう!

eラーニングを取り入れて社内教育を効率化しよう!

2019年4月1日から働き方改革関連法が順次施行され、労働人口減少による将来的な人材不足対応とともに、労働時間短縮を目的にした、さらなる合理化が企業に求められています。優秀な人材を育成して業務効率化を実現することは必須であり、もはや、従来型の社内教育で悠長に人材が育つのを待っている余裕はないといえるでしょう。

効率的かつ自立的な学習を社内教育に応用するeラーニングは、こうした企業の喫緊のニーズに応えるソリューションなのです。ただし、システムを導入したからといって、そのままでは期待した効果が得られないのは、どのようなソリューションでも同じです。

eラーニングのデメリット面を認識すると同時に、それをカバーする適切なコンテンツを作成し、受講者をサポートしていく学習アドバイザーやチューターを配置するなど、環境面での体制づくりを同時に行っていくことが重要なのです。

アイミツ

著者

imitsu編集部

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