リモートワークとは?勤務地=家のメリットと可能性

リモートワーク

更新日:2018年12月26日 | 公開日:2018年12月26日

働き方改革が推進される今、オフィスに行かず在宅で働けるということで注目を集めている「リモートワーク」。既にこの制度を導入して目覚ましい成果を挙げている会社もあり、今後ますます人気が高まる働き方になると予想されます。

今回はそんなリモートワークについて特集させていただきます。メリット、デメリット、可能性、問題点、適性などを解説していきます。ワークライフバランスの実現、働き方改革を推進の鍵はリモートワークにあり。「自宅で働けたらいいな」と思っている方、抱えている従業員の働き方を見直したい方は必見となります。

1.リモートワークとは?

1.リモートワークとは?

「リモートワーク」とはオフィスに出社することなく、在宅やレンタルオフィスで業務遂行をすることを意味します。英語のremote(遠隔)にちなみ、遠く離れた場所でも働けることからそう呼ばれています。

近年、インターネットインフラ(インフラストラクチャー)が進化する中、場所と時間に関係なくオフィスにいるのと同様に働くことが可能になり、いつでも、どこでも高いパフォーマンスを発揮することができるようになりました。

リモートワーク導入により、通勤時間のロスタイムはなくなり、満員電車に乗らずとも仕事ができるようになったのは大きな改革です。また、リモートワークは育児・介護と仕事の両立を可能にしました。

21世紀のテクノロジーが反映されたこの働き方は労働革命をもたらし、ワークライフバランスの実現、働き方改革を後押ししています。「会社へ出社しない働き方」はメリットが多く、今後ますます広まっていくことが予想されます。

リモートワークにおける近年の動向

リモートワークが始まったのは1970年代のアメリカからであり、マイカー通勤による大気汚染対策がその始まりです。以降、PCの普及、ネット環境の整備により時間と場所に縛られない働き方が拡大。

日本でリモートワークが急速に普及したのは2010年代に入ってからであり、チャットツール、ビデオ会議システムによってリアルタイムで意思疎通が図れるようになったことが急速な普及要因となります。

こうしたツールにより物理的制約への対策が進んだため、今後ますますリモートワークを導入する企業は増えることが予想されます。また、政府が対策する働き方改革の一環として、テレワーク導入企業を対象とした助成金を創設するなど、リモートワークの普及を積極的に後押ししています。

リモートワークの5つのレベル

リモートワークの5つのレベル

リモートワークを導入することで、場所や時間に囚われず仕事ができるようになったのは、ここ10年になります。

スカイプ、チャットツール、Web会議システムなど、「時間と場所を選ばない」リアルタイムで意思疎通できるツールが登場したことにより、働く人が会社のオフィスに常駐する必要性が激減しました。その結果、多くの分野でリモートワークでの業務遂行が可能となり、会社にとって高いコストパフォーマンスを実現しています。

リモートワークという業務体系に対して「ライフスタイルを好きに決められる自由な生活」というイメージを持つ方も多く見られます。ですが、リモートワークという業務体制の中でも内容は様々あり、会社との雇用関係、出勤義務、勤怠管理によって自由度は全く異なります。

現状、完全自由としているのはフリーランスの方などを対象としているケースが多く、雇用型の場合は部分的であったり、条件付きで実施している企業が多く見られます。リモートワークという働き方には5つのレベルがあり、段階に応じて業務体制が大きく異なっていることを各レベルごとに解説していきます。

レベル0

レベル0は従業員全員がオフィスに出社して働くというスタイルになっており、リモートワークの要素はない、旧態依然とした働き方となっています。飲食やサービス業など、実際の店舗に従業員が在中していなければならない職場の場合は、現時点でリモートワークという業務体系へ変わる可能性は低く、次のレベル1に到達することを目標とします。

レベル1(働き方の効率化)

レベル1は「働き方の効率化」への対策となります。これまでローカルで管理していたものをクラウドに切り替えるなど、可能な限り業務を効率化して「時間と場所に囚われない働き方」を目指す段階です。
働く人がオフィスに常駐し業務を遂行するという「物理的制約への対策」はリモートワーク移行の初期段階となり、ツール導入や業務見直しで達成することが可能です。

レベル2(部分リモートワーク)

レベル2は「部分リモートワーク」という業務体系になります。オフィスでの労働に加え、チャットやビデオ通話など、オンラインでのコミュニケーションを通じて、自宅やその他の場所でも滞りなく業務が行える状態です。
日常的にメール、SNS、LINEなどでコミュニケーションをとっている方は、こうした働き方に順応するのが速い一方、デジタルツールをコミュニケーション手段として使用してこなかった方は、慣れるのに時間を要します。対策として、段階的にオンラインでのコミュニケーションツールを導入していき、リモートワークへの移行を試みることが望ましいです。

レベル3(条件付リモートワーク)

レベル3は、会社の中でも「一部の人が在宅で働くリモートワーク」です。育児や介護、地方への移動など、事情によりオフィスで働けなくなった場合はリモートワーク、それ以外は通常通り出勤してオフィスでの業務遂行という体制をとっています。

在宅ワークは出勤型より楽をしている様に感じますが、リモートワーク側の方は疎外感や遠慮を感じやすく、オフィス側の人と距離ができ、それが原因で業務へ支障をきたす場合があります。
そのため、ビデオ通話は常時接続にするなど、リモートワーク組がオフィスとの一体感を感じられる工夫をする必要があります。

レベル4(高度リモートワーク)

レベル4は従業員全員が外で働ける「高度リモートワーク」という体制になります。実際のオフィスはあるものの、通常の様にそれぞれに決まったデスクがある訳ではなく、どの場所でも働けるフリーアドレス制を導入しているのも特徴です。

コワーキングスペースでの業務体制に近く、オンラインツールでコミュニケーションを取りつつ、必要があれば実際に顔を合わせて会議もできるので、働き方として非常に便利な点と言えます。

レベル5(完全リモートワーク)

レベル5は従業員が完全に外で業務を行い、実際のオフィスも置かない「完全リモートワーク」の業務体制になります。必要に応じてバーチャルオフィスに出勤し、物理的な移動は必要がないのがメリットと言えます。

様々な業務をオンラインで行うことが前提であり、問題が発生した時に初めて物理的なフォローを考えます。リモートワークの場所は自宅、もしくは自宅近所にサテライトオフィスを設置し、そこで業務に従事する方法もあります。

2.リモートワークのメリット

2.リモートワークのメリット

リモートワークにはいくつかの段階がありますが、どのようなレベルでも共通したメリットがあります。リモートワークを導入するとどんな良いことがあるのでしょうか?

生産性が向上する

リモートワークは誰も見ていないから怠けてしまうのでは?という不安を抱える方も多く見られますが、場合によってはその不安も解消可能です。在宅勤務は働き方が見えない分、目に見える成果を出すことが求められ、進捗状況などは随時オフィスに報告することになるので、仕事の能率が上がります。

また、同僚との世間話、長い通勤時間、飲み会等の付き合いもなくなるためタイムロスは一切なく、時間を最大限有効利用できます。また、通勤疲れや人間関係のストレスも激減し、全エネルギーを業務に注ぐことができるようになるため、労働生産性も向上します。

経営コスト削減

従業員全員がリモートワークという業務体制をとり在宅で働けば、オフィスレンタル時に掛かる家賃や、水道光熱費などの費用削減となります。また、オフィス内の机、椅子、棚などの備品費用のカット、従業員への交通費を払う必要もなくなります。

経営コストを圧迫するのは毎月の固定費となり、中でも家賃は大きなウェートを占めます。ですが、オフィススペースが不要なリモートワーク体制をとった場合、削減した費用分を新規事業に投資することが可能となります。

通勤時間が減る

リモートワークは在宅で働くのが一般的であり、サテライトオフィスを借りる場合も、自宅近くというのが相場です。長時間掛けた通勤は無駄な労力となり、ストレスの増加からメンタルヘルスに影響を与えることが指摘されています。

しかし、リモートワークなら通勤時間を大幅に減らすことができるため、通勤時間分をリフレッシュに充てることが可能となります。在宅勤務は従業員の健康促進という点でも大きなメリットを持っていると言えます。

3.リモートワークの可能性

3.リモートワークの可能性

リモートワークはこれまでにない働き方であり、導入することで会社の可能性も大きく広がります。将来的には
どんな恩恵があるのでしょうか?

優秀な人材を幅広く採用できる

リモートワークが可能になれば、オフィスに通勤する必要がなくなるため、従業員の採用も地理的な制限がなくなります。世界中から優秀な人材を募り、採用することも可能となるため、希望に沿った人材集めが期待できます。リモートワークは人材採用のグローバル化を期待できるため、費用を掛けずに多様な人材を集められます。

従業員の連帯感強化

リモートワークを導入した結果、会社への帰属意識が薄くなり、コミュニケーションが損なわれるというデメリットを感じる方も多く見られます。

ですが、リモートワークを支えるソフト、ツールの発達が目覚ましく、システム内でグループ化された従業員は密にコミュニケーションがとれるようになります。オフィスワーク型より「お互いの連帯感が高まった」と答える人が多く、同僚と協力して業務遂行するために、リモートワークは強力なシステムと言えます。

4.リモートワークに関する迷信

4.リモートワークに関する迷信

リモートワークは様々なメリットがあり、様々な可能性を持つ働き方ですが、世間の認知度はそれほど高くありません。認知している方の中でも、想像だけでマイナス点が語られ、誤解されている場合もあります。実際に、リモートワークでのデメリットもありますが、運用次第で改善できることも多々あるため、可能性のある働き方となります。

コミュニケーションが低下する

リモートワークになると実際に対面で話すことができないため、コミュニケーションが低下するという側面は少なからずあります。しかし、近年はチャット、ビデオ会議などリアルタイムで意思疎通を図れる便利なツールが登場し、コミュニケーションがとれる環境は整備されています。

対面型業務でのデメリットを補うために「要点をコンパクトに伝える工夫」だったり、より相手に配慮したコミュニケーションをとる工夫も見られます。業務効率化だけでなく、人間関係の構築に一役買っている部分もあるため、総合的に見てリモートワーク導入でコミュニケーションが低下する可能性は低いと言えます。

管理が大変

リモートワークは管理が大変と思われており、運用面の不安から導入に踏み切れない企業が多いのが現状です。しかし、最近は勤怠管理ツールの発達が目覚ましく、オフィス並みの勤怠管理を可能にしています。

特にリモートワークの勤怠管理で注目をされているのは「F-chair+(エフチェックプラス)」です。このツールは、オフィス外での作業を可視化するために、作業中の様子を写真撮影する機能があります。キャプチャ画像はランダムに撮影されるので、在宅でも常時緊張感を持って働くことが可能となります。

「いつ写真が撮られるか分からないのは不快だ」といった反発も予想されますが、実際に導入する際の抵抗はなく、「緊張感をもって集中して働ける」という従業員からの高評価も得ているようです。「F-chair+(エフチェアプラス)」以外にも、打刻機能、管理機能など、充実した機能を実装したツールが続々リリースされており、こうした近代化されたサービスを利用することで、時間と場所に囚われない管理を行うことが出来ます。

生産性が低下する

リモートワークは監視の目がないため、自由に働くことができ、「従業員の怠慢から生産性が低下する」という意見も多いようですが、想像からの批判と言えます。

Harvard Business Reviewの調査によると、複数の企業がリモートワーク導入後に生産性が向上したと回答をしており、全体で13.5%の上昇が証明されたと報告しています。オフィスでの労働は一見、労働生産性が高いように見えますが、同僚とのおしゃべり、飲み会、長い会議など、業務遂行を妨げる要素も多く、リモートワーク型に移行することでこれらが全て排除され、高い生産性が望めます。

企業文化が浸透しない

企業文化が浸透しない

リモートワークを導入すると、企業文化が浸透しないという意見もよく見られます。企業文化とは、経営ビジョン、組織運営など「会社に成果をもたらすための枠組み」のことであり、人間関係やコミュニケーションを土台にして形成される企業風土の上に構築されるものです。

社員全員がオフィスで働き、愛社精神や共通の目標を持つことはありますが、業務以外の無駄話をすることで発展する企業文化はありません。チャットツールでコミュニケーションをとることでも、企業文化を浸透させることは十分可能です。

現に、リモートワークで労働生産性は上がるという報告もあることから「リモートワーク=企業文化が浸透しない=生産性の低下」という図式は成り立ちません。よって、この点についてはあまり危惧する必要はないと言えます。

会議が非効率的になる

リモートワークで会議をする場合、非効率になるという誤解も生まれているようです。Skype、Line等を利用すればオフィスと同等の会議をすることは可能です。またオンラインで会議をすると無駄話は圧倒的に減ります。

オンラインでのコミュニケーションは不思議と余計な話を差し込む余地がなく、業務に無関係の議題になることもありません。業務効率化をしたい方、長いだけの無駄な会議をなくしたい方にとって、とても便利な施策となります。

リモートワークは高くつく

リモートワークは遠隔地で情報を共有するので、ツール使用の経費が掛かると誤解する方も多く見られます。現在主に利用されているチャットやビデオ会議は無料で使えるものも多く、仮に課金が発生したとしても、会社経営を圧迫するほどではありません。

完全リモートワークにすれば、オフィスの家賃、水道光熱費、机、椅子などの備品費用を浮かせることができるほか、労働者への通勤手当を払う必要もなくなります。固定費を圧倒的に削減できるので、リモートワークの方が経費削減につながります。

セキュリティー面での問題が発生する

リモートワークではオフィスの様なセキュリティ管理ができないという点で不安を感じる方もいるようですが、必ずしも遠隔=危険ではないようです。リモートワークを導入しても情報暗号化、遠隔ロック、GPS追跡システムなどを利用すれば、企業の秘匿情報を守ることは十分に可能です。

仮に問題がある場合は対策方法の問題であり、リモートワーク上での問題点にはならないようです。リモートワークにおけるリスクを事前に想定し、適切な対処をすれば安全に業務を遂行することが期待できます。

5.リモートワークと併せて知っておきたい在宅勤務・テレワーク

5.リモートワークと併せて知っておきたい在宅勤務・テレワーク

リモートワークと並んでよく使われる言葉に「在宅勤務」「テレワーク」があります。いずれも場所に囚われずに働くという点で違いはなく、ほとんどの人がリモートワーク=在宅勤務という意味で使っています。

また、テレワークはリモートワークのひと昔前の言い方で、語源は「遠い:tele)」+「仕事:work」です。しばしば「tel=電話」と誤解されますが、業務の種類に関係はないようです。
リモートワーク(在宅勤務・テレワーク)には雇用型と自営型がありますが、それぞれの違いについて詳しくご紹介いたします。

雇用型

これまで在宅仕事と言えば主婦の内職が一般的でしたが、近年は正社員でもオフィス外で仕事をする方が増えています。これは「雇用型」リモートワークで、働き方は以下の3つのスタイルがあります。

・在宅勤務
自宅で会社の仕事を行います。働き方改革が進む中、育児や介護と両立をするための切り札として導入する企業が増えています。また、災害の際に会社が被害を受けても自宅が無事なら就業可能であることから、災害対策でも注目を集めています。

・施設利用型勤務
自宅近くにサテライトオフィス、シェアオフィスを設置して業務を行います。通勤時間を大幅に減少することができるので業務効率化を進めることができます。育児中でも託児所の近くで働けるなど、在宅勤務同様、生活と仕事を両立しやすいのがメリットです。

・モバイルワーク
モバイルワークは場所に囚われずに、ICT(情報通信技術)を駆使していつでもどこでも働くことができるスタイルです。モバイル端末や無線LANアクセスポイントを使えば外出先でも社内データにアクセスできるので、社内と同様に業務を行うことも可能です。

意思疎通は様々なチャットツール、メールなどオンライン上で図り、会議はテレビ電話で参加すれば問題はないようです。こうした施策により業務の大半はクリアできるので、オフィスに常駐する必要がなくなり、時間と場所に縛られずに働くことができます。コワーキングスペース、カフェでも作業できるので、自由なスタイルで働きたい人に適しています。

自営型

リモートワークには自営型もあります。自営型の働き方は主に以下の2つです。

・SOHO
SOHO(ソーホー)は(Small Office/Home Office)の略語で、PCやモバイルデバイスを利用して自宅などの小さなオフィスで働く自営業者のことを指します。専門性の高い仕事をするのが特徴であり、様々な企業から仕事を受注して、成果物を納品して報酬を得ます。2010年以降、モバイルデバイスやWi-Fi環境が整ったことで急速に普及しています。

・内職副業型勤務
内職副業型勤務は在宅仕事の最も伝統的なスタイルであり、専門性はさほど高くない作業を行うため、自由度は高いようです。

6. リモートワークが合う人の特徴

6. リモートワークが合う人の特徴

リモートワークには様々なメリットがあることがお分かり頂けたと思います。しかし、その仕事スタイルが合うか合わないかは別問題であり、全ての企業に適しているとは限りません。では、リモートワークが合うのはどんな人なのでしょうか?

物理的に通勤ができない人

通勤が物理的に難しい人にとってリモートワークは最適の働き方です。従来、オフィスで働くのが当たり前だった時代は、雇ってもらうには通勤圏内に住むことが絶対条件で、通えない場合は不採用、もしくは退職というのが既定路線だったようです。

そのため、地方の人は地方で働くしかなく、都市部に在住していても何らかのきっかけで移住をする場合、そのタイミングで辞めざるを得ませんでした。しかし、リモートワークの浸透によりこの状況は一変します。通勤不要でありため世界中どこでも働くことができ、生活の場が変わっても仕事を辞める必要がありません。通勤困難な方はリモートワークの恩恵を最大限享受できます。

家を長時間留守にできない人

家を長時間留守にできない人にもリモートワークが適しています。例えば介護、育児など、家に居なくてはならない事態になった場合は、離職、休職する等の手段しかとれなかったようです。しかし、リモートワークなら家にいながら、子供や高齢者の面倒を見つつ働くことも可能です。何かあればすぐに対処することも可能であり、事情に合わせて働く時間を調整することも期待できます。

こうしたことはオフィス勤務ではできないことばかりです。現在、人手不足が深刻化する中、育児・介護離職は社会問題であり、その対策はどの企業にとっても課題となります。リモートワークは事実上の在宅勤務となり、「家でなら働ける」という人にとって、これ以上ない制度となります。

自分で仕事の進め方をコントロールできる人

リモートワークは自分で仕事の進め方をコントロールできる人にもおすすめです。雇用型リモートワークの場合は、基本的に「オフィスの仕事を家でする」という位置付けとなり、在宅でも業務量は同じです。

リモートワークは怠けてしまうと仕事は一向に進みませんが、集中して取り組めば自分の時間をより多く作り出すこともできます。成果報酬制で働く自営業の場合は、仕事の進め方が上手ければ余暇も増え、大きく稼ぐことも可能となります。

雇用型、自営型、いずれであっても計画的に仕事を進められる方であれば、自由な環境で仕事ができるリモートワークのメリットを最大限活かすことができます。通勤や人間関係で無駄に疲弊するデメリットも回避でき、健康上も精神衛生上も良い働き方となります。

7. リモートワークが合わない人の特徴

7. リモートワークが合わない人の特徴

リモートワークはメリットが多く、その働き方が合う人にとっては、適切な働き方施策となります。しかし、中には合わない人もいるようで、リモートワークが合わないのはどんな人なのでしょうか?

スケジュール管理が苦手な人

リモートワークはスケジュール管理が苦手な人には向いていないと言えます。在宅で働く場合は特に労働時間と家事・育児、介護や余暇の線引きが曖昧になります。そのため、オフィスで働いた場合より計画的に仕事を消化しなければなりません。時間管理をしっかりしつつ、スケジュール通りに業務を遂行する計画性と実行力が求められます。

また、場合によっては家事や育児の合間に業務を行う必要もあり、マルチタスク能力が求められます。そういった業務体系が苦手であり、業務に集中できる環境でないと成果が上がらないというタイプの方はオフィスで働くことをおすすめします。

対面でのコミュニケーションを好む人

リモートワークが導入されると、同僚と実際に顔を合わせて業務をする機会は激減します。対面の必要があってもスカイプやテレビ会議などで済むため、場合によっては入社後一度も同僚に実際に会うことなく退職することも珍しくないようです。

自営型のリモートワークの場合はそれが普通であり、ネット環境が発達し、スカイプやチャットなどの通信手段も整備された現在、実際に対面できないことで特段の不都合は生じないようです。

コミュニケーションは「実際の対面が良い」または「チャットが苦手」という方にはリモートワークは合いません。現実的な人との触れ合いの中で育まれるチームワークなど、そうしたことを重要視する方はオフィスで働くことをおすすめします。

自宅だと集中できない・誘惑に負けてしまう人

リモートワークの主な仕事場は主に自宅となりますが、テレビ、ネット、お菓子など、家の中には誘惑があります。そうしたものを目にすると「集中できない、遊んでしまう」という人は在宅ではなく、オフィスで働くことをお勧めします。

リモートワークは上司や同僚の監視の目がない分、自由に働けますが、集中できなければ業務に支障をきたします。在宅勤務は成果を出すのが前提であり、怠慢した分の仕事時間は比例して伸びます。オフィスであれば強制的に集中でき、緊張感をもって仕事が出来るので効率が良くなると感じる人も少なくはないようです。

8. まとめ

8. まとめ

以上リモートワークに関してのまとめをご紹介いたしました。

リモートワークはオフィスに出社することなく、自宅やサテライトオフィス、カフェなどで働くことができる新時代の働き方です。モバイルデバイスやWi-fi環境が整ったことで2010年以降急速に拡大し、場所と時間に縛られずに働けるため、経営者・経営者双方が様々なメリットを生み出すことができます。

経営者はリモートワークを導入することで、生産性の向上、コスト削減、優秀な人材の登用などを期待できます。また労働者は育児・介護との両立、遠隔地での就労が可能となり、継続して働くことができます。さらに、満員電車での通勤時間、長いだけの無駄な会議、濃密すぎる人間関係のストレスなどから解放されるので、リモートワークは働き方改革推進の旗振り役と言えます。

しかし、リモートワークという業務体制は個人の適性にもよります。スケジュール管理が苦手、自宅だと集中できないタイプの人はオフィスで働く方が適しています。自由な環境と言っても、自己管理が苦手な人は効率が下がる恐れもあり、時間だけ無駄に費やし、仕事が終わらないという不安もあります。

また、リモートワーク型はプライベートの時間と仕事の時間のスケジュール調整も難しく、会社で決められた時間内で働きたいという方もオフィスで働く業務体系に適しているようです。

リモートワークを導入する際は、こうした特徴をよく踏まえて、自分 or 自社に合っていると思ったらトライしてみてはいかがでしょうか。

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