中古のビジネスフォン

購入する場合とリースとレンタルの違いを教えてください。

購入・レンタル・リース、それぞれの相違点。

リース・レンタルの場合、ビジネスフォンを購入する場合にかかるまとまった資金がかかりません。
また、機器に対する保険や税金の処理、資産管理が不要です。
リースの場合は、新品の機器が使用できますが、与信審査が発生し、契約期間内の解約には解約金を支払う必要があります。
レンタルの場合は、短期の利用ができますが、１日あたりの料金はリースに比べ高額になります。

ビジネスフォンのリース期間はどのくらいですか？

ビジネスフォンの平均リース期間は6年間。

リースの契約期間は、法律で定められた耐用年数に応じて設定されています。
耐用年数が10年未満の機器であれば、耐用年数の70％～120％の期間内で契約期間が決まります。
ビジネスフォンの場合は6年が一般的な契約期間とされています。
状況に応じて契約期間の相談に柔軟に応じられるリース会社をお選びください。

メンテナンスはおこなってもらえますか？

見積もり時にメンテナンスについて確認！

基本的に、レンタル・リース会社でメンテナンスやトラブル対応などの保守をおこなっています。
なお、機器によってはレンタル・リース料金に保守の費用が含まれておらず別途保守契約が必要であったり、故障のたびに修理費用が発生する場合もありますので、見積もり請求時にメンテナンスについてもお問い合わせください。

リース開始までの期間を教えてください。

スムーズに与信審査がすすめば、4日程度で契約完了。

リースを利用するには、利用者の与信審査と連帯保証の契約がおこなわれます。
通常、与信審査は1～3日程度で完了しますが、機器や量により前後します。
連帯保証は、法人の場合、代表者が保証人となります。
与信審査の状況によっては第二保証人が必要になる場合があります。
スムーズにすすんだ場合は、4日程度でリース契約が完了するでしょう。

設立間もない企業でもリースを利用できますか？

第二連帯保証人を立てれば、設立間もない企業でもリース可能。

リース会社によっては利用できないことがあるでしょう。
一般的には設立1年以上経過していることが利用の条件とされています。
また、利用が可能な場合でも、多くの場合第二保証人が必要となります。
与信審査の状況によっては設立1年未満の企業でもリースが利用できることがありますので、リース会社にご相談ください。

リース・レンタルの契約期間内での解約は可能ですか？

契約期間中の解約は解約金が発生、解約条件は見積もり時に確認

リースをご利用の場合は基本的に契約期間内には解約できません。
やむを得ない場合は、解約金などを支払うこととなります。
見積もり請求時に解約の場合の条件をご確認ください。
また、リース中に、より新しい機器に交換したい場合などは、使用中の機器の残債を引き継ぐことになります。
レンタルの場合は基本的に解約金などはかかりません。

リース契約期間終了後、機器はどうなりますか？

契約終了後、機器の返却と継続するケースの対応。

契約期間終了前に、リース会社より継続して使用するか、契約を終了して返却するかの打診があります。
継続の場合は1ヶ月程度のリース料金で１年間使用できます。
契約終了の場合は、リース会社の指定する場所に返却となります。
一般的に、返却にかかる費用は利用者が負担することになります。

中古ビジネスフォンを購入する場合、保証やメンテナンスはついていますか？

中古機器でも1週間～1ヶ月の保証あり、見積もり時に保証をチェック！

保証は、各販売店によりますが、購入後1週間～1ヶ月程度の保証を付けていることが多いでしょう。
機器が正常に動作するかどうか、早めにご確認ください。
メンテナンスは、メーカーに直接問い合わせるか、販売店による有料のメンテナンスプランを依頼するか、対応は大きく2つに分かれます。
見積もり請求時に保証やメンテナンスについてもご確認ください。

中古ビジネスフォンを購入する際、不要になった機器の引き取り・買取りは可能ですか？

中古OA機器取扱店であれば、不要な機器の引取と買取に対応！

中古OA機器取扱店であれば、買取りに応じられる場合が多いようです。
ただ、非常に古いもの、動かないもの、付属品が無くなってしまったものは一般的に買取りができません。
処分したい場合は、廃棄にかかる料金を負担したうえで引き取りをおこなってもらうことができます。

中古ビジネスフォンは安いですが品質に問題はないでしょうか。

中古品の購入は付属品の有無、年式を確認が必要！

基本的に販売店でメンテナンス、清掃、動作確認をおこなったうえで販売しているので、購入後にすぐ動かなくなるようなことは少なく、見た目にも新品同様に見えるものもあります。
どのような経路で販売されているかや、付属品の有無、年式などを見積もり請求時に確認し、ご納得いただいたうえで購入してください。